宅建

宅建を取っても就職ができないってホント!?宅建の就職のコツを大紹介

                     
  1. HOME >
  2. 宅建 >

宅建を取っても就職ができないってホント!?宅建の就職のコツを大紹介

宅建をとっても就職ができないって本当?

 

人気の国家資格としても有名な「宅建」。

資格の取得の目的には「資格手当が欲しい」、「キャリアアップしたい」、「独立したい」など様々です。

しかし、最も多い理由はやっぱり「転職・就職に備えて」ではないかと思います。

 

ですが、そんな人にとっては宅建を取っても就職できるのかというのは、誰しも不安に感じることかと思います。

この記事では宅建を取得して就職ができるのか、それともできないのかという点について解説していきます。

 

宅建を取っても就職できないってホント?

宅建と言えば、就職や転職に強い資格としても有名ですよね。

実際に、宅建は転職に役に立ちますし、転職に成功したという話も多く聞きます。

 

しかし一方で、宅建を取ったはいいけれどなかなか転職や就職に役に立たないという意見も多いです。

実際のところはどうなのでしょうか?

今まで私が見て来た宅建取得者の方々の転職活動を見ていて最もふさわしいと感じる感想は、

宅建があれば転職活動を有利に進められるが、資格だけあっても転職はできないというのが正しいのではないかと思います。

 

国家資格の中には、持っているだけで転職が上手くいく資格と、持っているだけでは転職には直接は役に立たない資格があります。

前者の例で言えば保育士や施工管理技士の資格は、業界自体が人手不足と言われることも多く、法律で資格者の配置が義務付けられているため、資格者であれば未経験でも歓迎という求人も多いため、転職には非常に強い資格と言えます。

逆に簿記やFPなどは、知識としては応用も利きやすく、役に立つ場面は多いですが、絶対に置かなければいけない資格と言う訳ではないので、資格はアピールポイントの一つであり、経験や面接テクニックで転職活動を成功させることになります。

 

その点で宅建は、両者の丁度中間と言った位置づけと言えます。

宅地建物取引士は、宅地建物取引業を開業する場合には必ず配置しなければならない資格者ですし、不動産の取引をする際に行う重要事項説明は宅建士が行う必要があるため、重要な資格者である一方で、

取得者が非常に多く、不動産業界全体でそこまで需要が高い資格とは言えないというのが現状です。

そのため、あれば有利になるが、そこから転職を成功させるためには計画的な転職活動が必要になります。

 

宅建を取得したことと、就職への意欲をしっかりと示すことができれば、宅建の資格を活かした就職は充分に可能です。

宅建の資格を活かすも活かさないもその人の実力が大きく関係してくる資格です。

 

宅建があれば40歳からでも就職できる?

宅建の試験は毎年20万人近い受験生がいます。

受験生の平均年齢は35歳程度と言われており、40代手前などのタイミングで、年齢的にも転職の最後のチャンスと宅建を受験する人も多いようですね。

しかし、40歳に近い年齢からでも転職・就職ができるのかと不安を抱える方も多いようです。

 

これに関して言えば、もちろん20代30代が年齢的には有利ではあるけれど、40歳であっても今までのキャリアを活かすことができる環境であれば充分可能であると言えるでしょう。

実際に40代で不動産業に転職を成功させている人も多くいます。

 

ですが、40代に企業が求めるのはあくまで即戦力であることです。

まったくの未経験の場合であれば、どうしても20代30代が優先的に採用されることが多いです。

そのため、40代の転職の成功のカギを握るのは自分のキャリアをどうアピールできるかにかかっています。

 

不動産業界にも、建物の設計、不動産の売買、不動産の賃貸、不動産の管理、など多くの役割で別れています。

宅建を持っているならば、不動産に関する知識に関しては最低限のものを持っているはずなので、あとは自分のキャリアを活かせるのはどの分野なのかをしっかりと見極めて、自分の経験がどう役に立つかアピールすることができれば、転職もきっとできるはずです。

 

参考:不動産適正取引機構

 

宅建を取ればニートでも就職できる?

また、宅建を目指す人に多い属性の一つに「ニート・フリーター」の方も多いようです。

国家試験では、学歴や職歴による受験資格を設けている資格も多いため、高卒者やニートの方の場合は国家試験を受けたくても受けることができない場合も多いですが、

宅建は受験資格に制限を設けていないことが魅力の一つで、試験の難易度自体も独学で充分合格できるというのが、ニートの方からも人気が高い理由でしょう。

 

そのため、将来に不安を抱えて、少しでも資格などを身につけたいと宅建試験に挑む人も多いですが、ニートでは宅建があっても就職は無理じゃないかと挑戦する前から諦めてしまう人もいます。

 

しかし、下記でも解説しますが、不動産業界は経験以上に熱意や意欲が買われやすい業界でもあります。

年齢などの壁があるかもしれませんが、この業界で頑張るという熱意を相手に示すことができれば、ニートの方であっても宅建があれば充分就職は可能です。

ですが、もしニート期間が長く、履歴書の空白期間が長い場合は面接官からは必ず質問されます。

その期間をどのように受け答えするかが、最も重要なカギとなるためしっかりと対策を立てていきましょう。

 

宅建の就職を未経験でも成功させるコツは?

さて、宅建の転職における価値について解説してきましたが、

宅建を活かした転職をする際に重要となるのが業界での勤務経験です。

企業側としては資格者は欲しいけれど、同時に即戦力となる人材が欲しいと言うのが本音です。

 

では、未経験では宅建を活かした転職はできないのかと言うと、そんなことはありません。

不動産業界は未経験でもやる気や熱意次第では比較的雇われやすい業界でもあります。

そう言った意味では、転職の難易度自体がそこまで高くない業界でもあります。

ただし、未経験の場合は闇雲に応募したからと言って、なかなか思い通りの転職は難しいでしょう。

そこで、未経験者が宅建の資格活かして転職に成功するコツを解説していきます。

 

コツ①自分のキャリアを活かせる職種を選択しよう

宅建が役に立つ不動産業界と言っても、

営業や、企画・開発、不動産管理など様々な

不動産業界であればどんな職種であっても、宅建の知識は必要となりますが、

まずは、不動産業界全体の下調べをしてみて、宅建を役立たせつつ、自分が活躍できるフィールドを見定めて、狙いをしっかりと定めましょう。

コツ②不動産業界の知識を仕入れよう

不動産業の面接では熱意が買われやすい傾向にあります。

実際に経験しなければ分からないことはたしかにありますが、それでも不動産業を正しく勉強して来たと言うのは、最も業界への熱意を伝えやすい方法の一つです。

 

コツ③上位の資格を狙うのもアリ

不動産業で最も認知度の高い資格と言えば、間違いなく宅建と言えるでしょう。

しかし、不動産に関する資格はそれ以外にも多数あります。

特にメジャーなのが、宅建を含んだ「マンション管理士」「管理業務主任者」の3種類です。

不動産業界では不動産三冠資格などと呼ばれている資格です。

この3つがあれば、未経験であっても転職に困ることはないと言われるほど相性も良い資格です。

難易度も宅建に比べれば高いかもしれませんが、独学で不可能ではないレベルな上に、宅建の知識をそのまま活かすことができる試験内容となっています。

宅建を取ってすぐに転職と急ぐのではなく、よりよい転職のために、じっくりとこれらの資格を狙っていくのも1つの手です。

 

宅建の就職先は不動産以外にもある?

 

ここまでは宅建の資格が最も活きる不動産業界での転職事情について解説してきましたが、

宅建の魅力は非常に幅広い分野で活躍することができる点にあります。

そこで不動産業界以外に宅建の資格が役に立つ業種を確認していきましょう。

金融業

金融業界において不動産は重要な価値を持ちます。

そのため、不動産に関する知識を有する宅建の有資格者は歓迎されますし、資格手当の要件として宅建を設定しているところもあります。

FPの資格などもあるとさらに活かしやすいため、おすすめです。

建設業

建設業界、特に人の住む住宅などを手掛ける会社では、そのまま不動産の売買や賃貸などまで手掛けることも多いです。

そのため、建設業界で働く人でも宅建を取得している人は多くいます。

 

法律職

宅建は行政書士や司法書士、税理士などの士業事務所とも相性が良いです。

その理由としては、相続が発生した際に不動産に関する知識や、処分の方法などを

そのため、士業事務所では宅建士のダブルライセンスを取得して活躍している人も多いです。

宅建の有資格者限定の募集というのは少ないですが、自分自身でこれらの士業の資格を取得できれば、独立などを目指すことも夢ではありません。

 

宅建の仕事の将来性はないってホント?

宅建の仕事には将来性がないなんて意見を聞いて不安になる方もいるのではないでしょうか?

たしかに宅建の活躍する不動産業界は、世の中の景気に左右されやすい業界であることは間違いありません。

不景気が続いていたり、今後AI化が進んで、様々なやり取りが電子化されれば宅建のあり方が変わることはあるかもしれません。

それでも不動産がこの世からなくなることはありませんし、不動産はあらゆる生活の中心と言っても過言ではありません。

そのため、将来性がない訳ではなく、このままではないかもしれないという考え方が正しいでしょう。

 

-宅建

© 2021 ワーカーズ・カレッジ Powered by AFFINGER5